女性が働きやすい会社ってなんだろう？～ランキング項目から考える
2018年03月07日 07:00
この記事に書いてあること
女性が働きやすい職場って？
働き方改革では、女性が活躍しやすい環境整備が検討テーマの一つとして掲げられています。では、女性の働きやすさとは何であり、働きやすい環境のためには何が必要なのでしょうか。 今回は、女性の働きやすさについての2つのランキング項目を参考に、望ましい職場環境について考えてみます。
最新の「女性が働きやすい会社ランキング」に見る評価ポイント
東洋経済の財務・企業評価チームが、『CSR企業総覧（雇用・人材活用編）』2017年版掲載データをもとに作成した最新の「女性が働きやすい会社ランキング」の評価項目を見てみましょう。 この調査では、「女性の活躍」14項目、「育児・介護」11項目、「働きやすさ」12項目の計3分野37項目を設けてランキング化しています。 項目の内容を見ていくと、「女性の活躍」では、女性社員数や社員比率といった基礎データをはじめ、女性社員平均勤続年数・男女差、離職者女性占有率など、女性のライフステージの変化に会社が対応できているか、職場定着が図られているかがチェックされています。また、女性管理職比率や役員の有無などで、女性の管理職登用に積極的な企業であるかどうかを見るものも複数あることが分かります。
働きやすい会社=ライフスタイルにあわせて働ける会社
「育児・介護」では、産休や育休、介護休業の取得者に関する項目はもちろん、その後の復職率や男性社員の育休取得、育児サービス費用補助制度の有無、事業内託児施設の有無、仕事との両立を支援する独自制度の有無やその内容などが評価ポイントに加わっています。休みやすさや休養に関する福利厚生だけでなく、パートナーとともに働き続けられる環境づくりへの積極性が問われています。 「働きやすさ」の分野では、有給休暇取得傾向のほか、残業時間や平均賃金、退職後の再雇用制度といった待遇面に加え、勤務形態の柔軟化に関する制度やインセンティブ向上への制度、満足度、評価基準公開といった項目を設置。普段から納得して自分が望む形態で働ける環境が充実しているか、透明度は十分かなど、働き方改革と呼応する内容も目立ちます。 こうした項目を見てみると、女性の働きやすさを構成する要素の一部には、男女の区別なくライフステージやライフスタイルにあわせて働ける制度などが含まれていることがわかります。
「女性新入社員に優しい」ホワイト企業とは？
同じく東洋経済が行ったランキングに、2017年版「女性新入社員に優しい『ホワイト企業』トップ500」があります。このランキングでは、新卒3年後の社員における定着率が評価基準となっています。 上位にランクインした企業は、十分な余裕のある育児休暇や、正社員での復職制度が根付いていることはもちろん、パートナーの出産休暇制度や保育料の補助制度なども充実していました。男女にかかわらず、社員研修や実務・語学講座、先輩社員によるOJTなど、チームの一員として丁寧に育て、キャリアアップを積極的に支援する体制があるかどうかも大きなポイントになっています。 この新入社員の離職率の低さ、定着度に着目したランキングは、全体編・男性編も公開されていますが、やはり上位企業ではフレックスタイム制や育児・介護などを考慮した柔軟な働き方が認められていることや、有給休暇、出産・育児の休暇制度など休みの取りやすい環境が整備されていることが共通しています。 加えて、内外の留学制度や十分な技能研修、社内公募制度など、将来のキャリアアップを考えたプランを立てやすい仕組みが整えられており、こうしたところでこそ働きやすさや働きがいが感じられ、誰もが辞めることなく続けやすい環境になっていることが浮かび上がりました。
働きやすさは変化する
"働きやすさ"として職場に求めるものは、その人のライフステージやライフスタイルによってさまざまです。エン・ジャパンの調査では、20代が休暇の取りづらさや労働時間の長さから働きにくいと感じる人が多いのに対し、30代・40代では社内コミュニケーションや職場の雰囲気がより重視され、これらが悪化すると働きにくいとする人が多数を占めていました。 福利厚生よりも、仕事の成果が正当に評価されないことやロールモデルがいないことを問題視する回答も多く、従来の単純な"働きやすさ"は、"自分なりに働けて理想とする活躍がしやすい環境"の概念も含む、より広範なものとなっています。
働きやすい会社は「働き続けられる会社」
産休や育休の制度など、ある特定の人のライフステージの人が休みやすいといった"働きやすさ"では不十分で、さらに社会復帰もしやすい、また日頃から自分の描くキャリアアップを目指して働き、社会進出を遂げやすい環境が強く求められていることが分かりました。 これはさまざまな価値観、さまざまな事情を抱えた個々人が、子育てや介護などをしつつ、プライベートも充実させながら自分らしく働き続けられる社会が理想とされているということであり、その実現は、女性に限らず、老若男女みなが働きやすい環境の整備につながるのではないでしょうか。
記事執筆
働き方改革ラボ 編集部 （リコージャパン株式会社運営）
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