満足度を上げる福利厚生は?人材を定着させるリテンション施策も解説

From: 働き方改革ラボ

2021年05月14日 07:00

この記事に書いてあること

人材の定着や、企業の生産性にとって重要な従業員満足度(ES)。社員の満足度を高めるためには、福利厚生制度を適切に活用して、働きやすい環境を実現することが不可欠です。そこで今回は、社員満足度アップにつながる福利厚生制度の具体策と、働く環境に対する意識のチェック方法について解説。人材の確保や定着のため行われるリテンション施策についてもお伝えします。

従業員満足度の向上と生産性の関係は?

従業員満足度/社員満足度(ES=Employee Satisfaction)とは、働きがいや労働環境、また待遇や福利厚生などから測ることができる職場や仕事に対する満足度のことです。企業にとって、顧客満足度とともに向上すべき要素として注目されています。

満足度が上がることで、従業員は高いモチベーションを持って仕事に取り組むことができるようになります。能動的に働くことで目標に対する意識が高まり、成果に結びつきます。前向きに仕事に取り組む社員が働く環境ではコミュニケーションが活性化し、チームワークの生産性もアップ。仕事の効率が上がり労働時間が削減できるほか、創造的な業務に割ける時間が増え、新しいアイデアや事業が生まれます。顧客に対するサービスの質が向上するなど、従業員満足度の向上は企業にとってもメリットが多い施策なのです。

満足度向上に有効な福利厚生

働きやすい会社を実現する制度のひとつが、福利厚生です。具体的にどのような福利厚生制度が満足度アップにつながるのでしょうか。法定福利厚生以外の有効な具体策をご紹介します。

住宅補助・家賃補助

従業員の満足度に直結する福利厚生のひとつが、住宅手当や家賃補助です。住宅に関する生活費の一部が支給される制度は社員に喜ばれます。将来の住宅購入などを目的として、会社が給与の一部を天引きして貯蓄する財形貯蓄制度も人気です。

リフレッシュ休暇制度

有給休暇とは別に、数年に一度などの頻度で連続した休暇を取得できるのがリフレッシュ休暇です。記念日や誕生日に休暇をとれる、アニバーサリー休暇やバースディ休暇といった、私生活の充実をサポートする制度も人気です。

健康増進支援

雇用主に対して法律で実施が義務付けられている健康診断のほか、人間ドッグやがん検診、インフルエンザ予防接種費用のサポートなど、会社が独自で設ける健康関連制度も社員の満足度を向上します。スポーツジムが利用できる福利厚生も、社員の健康増進やリフレッシュにつながります。

レジャー施設の割引制度

ホテルやレジャー施設などを格安で利用できる制度も、社員に支持される福利厚生です。余暇の時間を充実させる制度で、会社に対する社員の家族からの信頼を得ることもできます。

働きやすい職場を実現する制度は?

では、働きやすい職場を実現して社員の満足度を上げるためには、どのような取り組みが有効なのでしょうか。主な制度をご紹介します。

リモートワーク

多様な働き方を認めるリモートワーク制度は、従業員の働きやすさを実現する福利厚生です。自宅など各自の都合の良い場所で働くことができ、通勤の負担も解消されることから満足度向上が期待できます。子育てや介護などの事情により労働時間が制限される社員にとっても活躍の幅が広がる制度です。

フレックスタイム制

フレックスタイム制は、1ヵ月や3ヵ月などあらかじめ決めた期間内で働く総労働時間数を定めた上で、日々の出退勤時間や労働時間を社員が調整できる制度。働く時間を自由に決めることができ、ワークライフバランスも図りやすいという従業員側のメリットがあります。

子育て支援制度

特に女性社員にとって重視される福利厚生が、子育て支援制度です。子育て中の時短勤務制度は一般的ですが、法定以上の育児休暇を設ける企業や、事業所内保育所を持つなど子育て支援制度を充実させている企業もあります。子育て中の社員や、将来のライフプランを検討する社員の満足度が上がります。

資格取得補助・手当

資格取得のためのテキストや受験料を補助する福利厚生は、スキルアップして仕事で成果をあげたい社員の満足度を向上します。働きがいのある仕事で能力を発揮することが、社員のモチベーション維持にもつながります。資格を持つ社員に手当を支給することで、待遇面の満足度向上を図ることもできます。

従業員満足度をチェックする方法

従業員満足度を上げるためには、福利厚生を充実させるだけでなく、定期的に社員の働きやすさや満足度をチェックすることも大切です。満足度をチェックする際のポイントは次のとおりです。

定期的にアンケートを実施

従業員満足度をチェックするために、定期的にアンケート調査を行いましょう。回答が負担にならないように、質問内容はシンプルにするのがポイントです。「当てはまる」「どちらかというと当てはまる」「どちらともいえない」「どちらかといえば当てはまらない」「当てはまらない」といった5段階から選ぶ方法が取り入れやすくおすすめです。アンケート項目は、次の5つのテーマを軸に作成しましょう。

・仕事内容への満足度
・労働環境、働きやすさへの満足度
・給与や休暇などの処遇への満足度
・社内制度に対する満足度
・自分の身体的・精神的な健康に対する満足度

会社や仕事に対する満足度に加えて、社員自身の健康状態についても確認することも重要です。ストレスや不安を早めに発見して対処することで、満足度の低下や離職を防ぐことができます。

制度の見直しやフィードバックも重要

アンケートの調査結果から、自社の制度や福利厚生に関する課題を見つけることができます。アンケートのテーマごとの課題を把握しながら、福利厚生制度も見直しや追加をしていくことが大切です。また、調査結果は社員にフィードバックしましょう。働きやすさに関する現状と、改善のために進める会社の対応を明確にすることで、施策に対する理解や協力を得やすくなります。

リテンション施策としても有効な福利厚生

人事分野で人材マネジメント用語として使われる言葉が、リテンション施策です。福利厚生制度は、このリテンション施策とも関連があります。

リテンション施策とは

リテンションとは「維持」という意味。リテンション施策とは、会社が社員の離職を防ぎ、人材を引き留める施策を指します。人材不足の中、新しい人材を採用するだけでなく、会社にいる貴重な人材を定着させる取り組みが重視されています。その主な施策としては、離職を防ぐための社内コミュニケーションの活性化や人事制度の見直し、待遇改善などがあります。

人材を定着させる福利厚生制度は?

福利厚生は人材を定着させるために有効な取り組みのひとつです。そのうち人材の定着に特に効果があるのは、能力開発や教育制度の充実。やる気のある社員にスキルアップの機会を提供することで、社内でのさらなる活躍やモチベーションアップを促すことができます。

また、社員の将来のビジョンややりたい仕事に応じて異動を希望できるキャリアチェンジ制度も有効です。人間関係や仕事内容に対する不満の解消や、長期的に会社で活躍するキャリアプランの設計ができるため、離職を防げます。上記で挙げたテレワークや副業・複業の許可など、自分らしい働き方を選べる制度も有効なリテンション施策です。

ワークライフバランス推進によるリテンション

社員のワークライフバランスを充実させることも、リテンション施策のひとつ。休暇や保養施設などリフレッシュにつながる福利厚生制度で満足度を上げることも、社員の定着につながります。今後は、長期休暇の取得や週休3日など、社員のライフスタイルに合った働き方を認める制度の導入が、優秀な人材確保のために求められていくでしょう。

人材確保にも有効な福利厚生を活用しよう

社員の満足度を上げ、人材の定着を目指す上でも有効な福利厚生制度。その充実は、会社のイメージ向上や、新しい人材を採用する上でもメリットを生みます。株式会社エアトリが、10代~70代の男女を対象に行った福利厚生に関する調査によると、入社時に福利厚生を重視するかという質問に「とても重視する」もしくは「少し重視する」と答えた人は80%以上。20代では、「とても重視する」と答える人が56%に上るなど、福利厚生制度に会社の魅力を感じる人が多いことがわかっています。従業員満足度向上に加えて将来の人材確保のためにも、福利厚生制度を活用してはいかがでしょうか?

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