満足度、低すぎ…？離職率を下げる従業員満足度向上のすすめ

退職者が多く、社員が定着しないことに頭を抱えている職場も多いのではないでしょうか？　離職率を下げたいけれども、今すぐ社員の給与を上げることは現実的ではない企業にとっては、社員が長く働きたいと思える職場を作ることが大切です。今回は、離職率の課題を抱える企業のために、制度や環境面の改善によって従業員満足度を上げるための方法を紹介します。

従業員満足度とは？

離職率を下げるために有効な取り組みが、従業員満足度の向上です。英語で言うと、Employee Satisfaction、略してESと呼ばれます。今、ビジネスの継続と成長のためには、顧客満足度（Customer Satisfaction＝CS）の向上だけでなく、従業員満足度にも注目すべきという考え方が一般化。また、人材不足が続く中で、優秀な人材を確保して企業で長く活躍してもらうためには、従業員満足度向上の取り組みは欠かすことができません。

従業員満足度は、給与などの待遇だけではなく、仕事のやりがいや職場環境に応じて変わります。そのため、あらゆる角度から社員の働きやすさを見直し、改善することが必要です。

従業員満足度向上のメリット

従業員満足度を高めることで生まれるメリットは、次のとおりです。

離職率の低下・人材の確保

従業員満足度を上げることは、社員の働きやすさの改善や会社への帰属意識のアップにつながり、退職者を減らすことができるというメリットがあります。また、従業員にとって魅力のある職場は、仕事を探す社外の人にとって働きたい職場でもあります。社外からの評判が上がり優秀な応募者が集まるという、採用面での効果も期待できます。

社員のモチベーションと生産性の向上

働く人の満足度が上がると、社員ひとりひとりが仕事にやりがいや積極性を持って働く職場環境が実現します。「やらされている」という姿勢ではなく、それぞれが自分ごととして仕事に取り組むようになれば、会社全体の生産性もアップします。従業員満足度が高い職場では、消極的な姿勢で仕事をすることで発生するトラブルや人間関係の悪化も起きにくく、社員間のコミュニケーションも改善されます。

顧客満足度の向上

従業員満足度の向上は、顧客満足度の改善にもつながります。会社への帰属意識の高い社員は、顧客への対応や接客の質も高くなります。また、社員が高いモチベーションで働くことで企業の組織力が上がり、顧客によりよいサービスを届けることができます。働く人にとってよい環境を作ることが、企業の利益にもつながるのです。

アンケートで従業員満足度を調査しよう

従業員満足度に目を向けた取り組みを進めるにあたり、まずは定期的なアンケート調査で従業員の満足度を把握することが大切です。

給与などの待遇面を除いた仕事への満足度を調査するためには、企業の理念への共感度や、会社への満足度、仕事内容への満足度、職場環境への満足度、福利厚生への満足度を測る項目の設定が有効です。

アンケートを行う際には、従業員の満足度向上のための施策に活用するという目的を明確にすることで、社員の協力を得やすくなります。また、1度だけの実施ではなく、継続して定期的に調査を行うことも大切。アンケート結果の変化で効果を測りながら、満足度向上のための施策を改善していくことが重要です。

満足度向上のための具体策

では、従業員満足度向上のために、具体的に何を実施すればよいのでしょうか。６つのステップに従って説明します。

1.企業ビジョンの共有

まずは、従業員と企業の理念やビジョンを共有しましょう。経営層の意図がわからない決定事項や仕事は受け入れがたく、従業員の不満につながります。ビジョンが共有されていると、目指すべきことがわかり、前向きにモチベーション高く仕事に取り組むことができるほか、会社への帰属意識も高まります。自分の仕事が会社の経営に貢献しているという実感は、やりがいにもつながります。目につくところにビジョンや理念を掲示する、社内報を作成するなど、会社の思いや目標を社員に伝えるための取り組みを進めましょう。

2.明確な評価基準の設定

次に、企業のビジョンに基づいた、明確な評価基準の設定を行います。目指すべき目標を客観的な数値として設定することは、社員のやる気アップにつながります。また、マネジメントが合理化されることで、成果を正当に評価してもらえているという満足感を得ることができます。経営層や上司からの承認は、仕事のやりがいを生みます。不当に評価されているという不満も防げるため、離職率の低下が期待できます。

3.教育制度の整備

目指すべき目標を定めたら、その評価基準を達成するための教育制度を整備しましょう。従業員の資格取得支援や、管理職教育などの制度の充実により従業員の能力が上がり、仕事の幅を広げるきっかけややりがいにつながります。また、教育制度の恩恵を受けることで会社への帰属意識が高まり、離職を防げるという効果もあります。

4.福利厚生の充実

福利厚生の充実によって従業員が快適に働ける環境を整えることも、満足度を上げるための重要な取り組みです。まずは、働く人が安全に気持ちよく仕事ができるように、最低限の福利厚生制度を整えましょう。

福利厚生には、法律で定められている法定福利厚生と、会社が独自で定める法定外福利厚生があります。代表的な法定福利厚生は、健康保険、介護保険、厚生年金、雇用保険などの社会保険料の負担です。加えて、法定外福利厚生を充実させることで、より満足度向上が図れます。主な法定外福利厚生は、次のとおりです。

・通勤手当
・健康診断補助
・住宅手当（家賃補助）
・家族手当の支給
・結婚祝い金
・出産祝い金
・社員食堂／昼食費の補助
・フィットネスジムの補助
・託児所の整備
・忘年会・新年会の費用負担

企業ビジョンや理念に合ったユニークな福利厚生制度を定めることは、企業イメージを上げる効果もあります。独自の制度がメディアに取り上げられると、社外からの印象が良くなり、採用活動において応募者が増えることも見込めます。

5.ワークライフバランス推進のための制度整備

多様な働き方を認めるなど、従業員のワークライフバランスを推進する取り組みも有効です。テレワークや時短勤務など、子育てや介護などの事情を抱えた人も活躍できる制度を整えたり、有給取得を促す仕組みを作るなどして、私生活の充実と仕事を両立できる環境を整えましょう。この会社で長く働きたいと思える仕組み作りが重要です。

6.企業風土の改善

従業員満足度を大きく左右するのは、企業風土です。福利厚生や多様な働き方を認める社内制度を作っても、利用できる風土がなければ満足度の改善は見込めません。働きやすい環境作りを推進する空気を作ることが大切です。

そのためには、経営層と現場の間、または社員間のコミュニケーションがスムーズで、社員の要望が経営層へ通りやすい風通しのよい企業風土を作りましょう。社員ひとりひとりを大切にする社風という土台の上で、働きやすさ改善を目指す施策を継続して行っていくことで、従業員満足度が高まります。

働く喜びを感じられる環境を作ろう

従業員満足度を上げるためには、社員がより仕事にやりがいを感じるための取り組みも大切です。たとえば、単純作業を自動化することで、社員がその人にしかできない仕事や、創造性の高い仕事に注力できるようになり、やりがいを強く感じられるようになります。仕事で会社や社会に貢献できているという実感が、社員の会社経営への参画意識を高め、離職率を低下させます。退職者が多いことに悩んだら、事業を支えているのは従業員であるという前提に立ち、働くことの喜びを感じられる環境を作る取り組みを続けることが大切です。