1on1ミーティングとは?目的や進め方を紹介

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米国シリコンバレーを中心に行われている1on1ミーティング。近年では日本でも、ヤフー株式会社をはじめとする有名企業で導入されています。
人材育成を行う上で効果的といわれている1on1ミーティング。今回はこのミーティングの目的や背景、実践に関してのポイントを考えていきましょう。

1on1ミーティングとは?

1on1ミーティングとは、上司と部下が1対1で行う定期的な個別面談のことです。米国のシリコンバレーが発祥で、優秀な人材の流出を防ぐための手法として広まりました。上司と部下とで定期的にコミュニケーションをはかり、部下の育成をサポートして業務効率化やチームの目標達成につなげるためのミーティングです。

従来の面談と1 on 1ミーティングの違い

従来の1対1の面談は、部下の評価や進捗の確認を目的としており、上司目線で行われるものでした。こうした部下への一方的なコミュニケーションになりがちな面談と異なり、1on1ミーティングは部下が主役。さらに、一方的ではなく対話型のミーティングであることが特徴です。双方向のコミュニケーションによって互いに信頼関係を築き、最終的に部下の自主性を育むことを目標としています。

実施の頻度

また、従来の面談は半年~1年に1回ぐらいの間隔で行われることが多いようですが、1on1ミーティングは月1回や週1回といった短いサイクルで、定期的に行います。コミュニケーションの頻度を高めることで、上司と部下の関係性もより深まることが期待できます。

1on1ミーティングの目的

1on1ミーティングは、部下の自主性を促し、業績の向上につなげることを目的としています。そのため、上司は部下からいかに話を引き出すことできるかが重要となります。部下が話しやすい環境を作り、主体的に課題解決の方法を考えさせることで、部下の課題解決能力が向上し、やがて組織として目標達成に向けて前向きな姿勢で取り組むことにつながるのです。

VUCA時代を乗り切るために

現代社会はVUCA(ブーカ)の時代と言われています。VUCAとは、volatility(変動性、不安定さ) 、uncertainty(不確実に)、complexity(複雑さ)、ambiguity(曖昧さ・不明確さ)の頭文字でできた言葉で、「予測不能な状態」のことを表しています。

VUCA時代は、これまでの経験や物差しが通用しないケースも増えるでしょう。正解のない問題に取り掛からなければならず、上司であっても解決策に悩むこともあるでしょう。若い世代の部下のほうが、知識が豊富である分野もあるかもしれません。

こういったVUCA時代を乗り切るためには、1on1ミーティングでのコミュニケーションを通じて、上司と部下の双方が柔軟性を持った思考を得ることが重要となってきます。上司から部下への一方的なコミュニケーションではなく、対話するコミュニケーションに重点を置くことで、上司にとっても学びがあり、組織としても有益なものになるでしょう。

1on1ミーティングの進め方

1on1ミーティングを実施するにあたっては、以下の4項目を中心にPDCAサイクルを回すと効率的です。

1.テーマを部下に決めてもらう

部下の主体性を引き出すことが目的となるため、テーマは何でも可。目的はあらかじめ部下に伝えておきましょう。

2.上司、部下ともに事前準備を行う(P)

短時間で行うため、テーマに沿った内容で何を話すか考えておく必要があります。

3.実際にミーティングを行う(D)

部下が話したいことを聞き出し、部下自身が「課題解決のためには具体的に何をすればいいのか」を考えられるように導きましょう。上司はフィードバックをしっかり行うことが大切です。

4.今後の計画を立てる(C,A)

ミーティング後には、テーマとは別にミーティング自体の振り返りも行い、次回のミーティングにつなげましょう。

マネジメント側が気を付けるべきポイント

それでは、1on1ミーティングを成功させるために、上司が気を付けておくべきポイントはどのような点でしょうか。

上司は聞き役に徹する

上司は、部下の話を聴く耳を持つことが重要です。部下の話を遮って自分の意見を延々と述べたり、自分の考えを押し付けたりせずに、最後まで聞き役に徹するよう心掛けましょう。部下のための時間だということを忘れず、課題に対する答えを部下が自ら考えるように導くことが大切です。

建設的な会話にもっていくよう努める

堅苦しい面談にならないよう、カジュアルなミーティングにすることが理想です。同時に、仕事の業績向上につながる建設的な会話に努め、ただの雑談で終わることのないように注意しましょう。面談の最後には話したポイントをまとめて、お互いの理解に相違がないよう確認しておくと安心です。

ミーティングを中止しない

1on1ミーティングは、長時間行うのではなく、短時間でも定期的に行うことが重要です。用事ができて実施できなくなってしまった場合でも、必ず予定を再調整し、時間がないことを理由に中止しないようにしましょう。部下との信頼関係を崩さないためには、部下のために時間を割くのも上司の務めであるということを示すのも大切です。

1on1ミーティングの具体的事例

ヤフー株式会社

ヤフー株式会社では、2012年に1on1ミーティング(以下「1on1」)を導入しました。その後、外部の専門家を入れて自社に合ったカリキュラムを作り、社内に文化として浸透させ、現在では約6,000人の社員が1on1を行っています。

ヤフー株式会社の1on1は、経験から学びを得て次の仕事に生かす「経験学習サイクル」を実務の中に組み込むことをベースとしているのが特徴です。また、対話を深めて部下の潜在能力を引き出すことも重視しています。

週に1度、30分間実施される1on1の後には、1on1自体の評価も行い、その結果をもとに管理職を対象としたワークショップも開催しているようです。

SBテクノロジー株式会社

SBテクノロジー株式会社では、月に1回、30分の1on1ミーティングを実施しています。部下がキャリア相談やアイディアの発信、悩み相談などをざっくばらんに話す時間となっており、そこから新たなサービスが生まれることもあるそうです。部下が自分から発信できる機会があることで働きやすい環境づくりにつながり、「風通しの良い社風」を実現しています。

株式会社リコー

株式会社リコーでは、かねてより上司と部下で悩みなどを気軽に話せる場として、1on1ミーティングを実施してきました。そして、1on1ミーティングが社員の心理的安全性の向上やモチベーションアップに効果的であることを経験していました。

新型コロナの感染が拡大し始めた2020年2月に「原則在宅勤務」を実施し、リモートワークが増えるなかでも、週1回の1on1ミーティングを推奨。コミュニケーションが希薄になりやすいリモートワークのデメリットを補うべく、オンライン朝礼・終礼、ランチ会などを通して意識的にコミュニケーションの場を設けるようにしています。

コロナ禍の2020年7月に実施した従業員へのアンケートでは、生産性は変わらない、または向上したとの回答が8割と、ポジティブな結果になりました。

効果的な1on1ミーティングにするために

1on1ミーティングは、上司だけでなく、部下の意欲的な姿勢も重要です。部下の積極的な参加を促すためにも、上司と部下で1on1ミーティングの目的を共有しておく必要があるでしょう。

繰り返しになりますが、1on1ミーティングの目的はあくまで部下の主体性を高めること。部下の意見を聞き、自ら考えるように導くことが大切なポイントなのです。

また、VUCA時代においては、従来の思考に捉われないアジャイルな対応が求められます。1on1ミーティングを定期的に繰り返すことで、上司にとっても、部下と一緒に思考をアップデートする有意義な機会になっていくでしょう。

なお、1on1ミーティングは、評価面談のような堅苦しいものではない一方で、ただの雑談で終わらせてしまっては意味がありません。PDCAを回しながら、効果的な対話を目指すことが大切なのです。

新たな人材育成モデルの導入へ

市場が複雑化し、予測不能な状況になっている現代、従業員には自主的に行動することが求められてきています。部下の自主性を促し、能力を向上させる手段として注目を浴びている1on1ミーティング。企業の人材育成が重要視されているなかで、1on1ミーティングは新しい人材育成モデルになっていくことでしょう。今回の挙げたポイントを押さえつつ、自社での導入を検討してみてはいかがでしょうか。

1on1ミーティングをはじめ、新たな取り組みや制度を導入する際は、自分たちの働き方の「今」を知ることが大切です。働き方改革ラボでは、自社に必要な働き方改革の取り組みについて確認できるチェックシートの無料DLを実施中です。働き方改革の課題の整理に、ぜひご活用ください。

参考・出典

「1on1ミーティング」で強い組織をつくる 人材育成のための部下とのコミュニケーション│ヤフー株式会社
従業員への取り組み│SBテクノロジー株式会社
リコーに見るニューノーマル時代の組織づくり 〜リモートワークは組織が発展するチャンス〜│Adecco

この記事を書いた人

リコージャパン株式会社
リコージャパンは、SDGsを経営の中心に据え、事業活動を通じた社会課題解決を目指しています。
新しい生活様式や働き方に対応したデジタルサービスを提供することで、お客様の経営課題の解決や企業価値の向上に貢献。
オフィスだけでなく現場や在宅、企業間取引における業務ワークフローの自動化・省力化により、“はたらく”を変革してまいります。

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