多様な働き方が普及してきた背景
大中小と企業の規模に関わらず、正社員での雇用の減少、リストラなど景気の悪い言葉がよく聞かれ、今後の安定的な収入に不安を抱えている方も多いのではないでしょうか?
高度経済成長期に定着した「終身雇用制度」は、一昔前までは日本の働き方の最も一般的な雇用形態となっていました。しかし、1990年頃から薄れ始め、近年は終身雇用を謳う企業も少なくなってきました。また終身雇用であっても、定期昇給はかつてに比べ非常に弱くなり、収入が固定化してしまいライフプランが描きにくい、といった例も見受けられます。
そのためか最近では、今後に備え収入を安定させるために一つの会社に頼らない働き方が注目されつつあります。また企業側も副業を認めるケースが多くなってきており、近い将来には副業の容認はスタンダードとなるかもしれません。
今回は、一つの会社に頼らず働き方を多様化していくことにスポットを当てて紹介していきます。今後の働き方の参考にしてみてはいかがでしょうか。
終身雇用制度の減少と、新しい働き方
突然ですが、人はなぜ働いているのかを考えたことはありますか?家族を養うため、趣味を楽しむため、贅沢をするため、など人それぞれあると思いますが、「生活するために一定の収入を得る」という部分は誰しも共通しているのではないでしょうか。
終身雇用制度は、会社に勤めている間は毎月給料を貰えることを約束してくれる心に余裕をもたらしてくれていた制度ですが、不況の影響から非正規社員を雇用する動きが出たころから減りはじめました。また終身雇用であっても、昇給率は以前ほど高くはなく、なかなか収入があがらないという声も聞きます。
その分を穴埋めするように、自身のスキルを活かして他業種にチャレンジしてみたり、好きなことを副業として取り組むなど、「多様化される働き方」が注目されています。
複数の会社に勤務する、副業をする、もしくは会社に属さずフリーランスとして別の収入減を確保し「1つの会社に頼らない」という新しい働き方を求める社会人も増加傾向にあります。
当初は業務に支障が出るとして副業を禁止していた企業も多いですが、最近では積極的に副業を推奨している企業が存在するようになり、経営者側の雇用に対する意識も変わりつつあります。
業務外で社員が副業することを承諾することによって、社員の自由な働き方を尊重して本来の業務も頑張ってもらおうという狙いもあります。
社員からしても、会社から給料を貰えることが生涯保証されておらず不安なので、自分で行動して複数の収入源を確保しようという考え、実際に「多様化される働き方」によって安定した収入を得ることに繋がります。
多様な働き方がもたらすメリット
新しい働き方について、選択肢を持っておくことは非常に重要です。
まずは、どのような働き方があるかについて例を挙げると、「複数の会社に属して働く兼業」、「個人の得意な分野での副業」、「副業をメインに収入を得るフリーランス」などが挙げられます。
安定した収入を重視される方は、複数の会社に勤務して収入源を複数持っておくと安心ですし、今の収入プラスアルファを求める方は、今の生活を続けながら空き時間で副業をするという方法もあります。
副業は様々な人が実施出来ますが、実際には幅広い分類での業務があります
例えば、海外から服を仕入れて国内で販売するようなものや、インターネット上でプログラマーとして活動するようなものまで、幅広いジャンルの副業が存在していますので、自身のこれまでの経験を活かせ分野などをリサーチし選択するのが一般的です。
もし、その副業が安定した収入を得ることができて、1本で活動できそうであれば、フリーランスとして独立するという方法もありますし、将来的に個人事業や起業というところまで可能性は広がっていきます。
大切なのは1つの会社で勤務する中で狭くなりがちな視野を、様々な働き方があるということを知り、より広い視野へと、自身の価値観を広げていくことです。
今の仕事以外の部分に触れることによって更なるスキルアップや新たな発見をすることができる可能性も広がるでしょう。
多様な働き方の1歩を踏み出すには
生活するために一定の収入を得ることが保証される終身雇用制度ですが、日本の企業では、この制度が減少の一途をたどる中、「複数の会社に属する兼業」、「副業をする」、「フリーランスとして活動する」という自由な働き方で複数の収入源を確保する人が増加しています。
このような働き方の需要が高まることが、一般企業が社員の副業の認可がスタンダード化を後押しするのではないでしょうか。また、そうした制度の変化に応じて、一般企業に務める社員が複数の収入源を持ち仕事をすることがマジョリティになる日が来るかもしれません。
そのような時代を待つのではなく積極的にチャレンジするのであれば、自身で選択した分野で職や副業を選択し、まずは自身が今後どのようなことをしたいのか考え、積極的に1歩を踏み出すことが重要です。
今後の仕事に漠然として不安を抱えている、会社の給与面に満足していない、業務に物足りなさを感じているという方、自身で「多様化される働き方」の可能性を模索してみてはいかがでしょうか。
記事執筆
働き方改革ラボ 編集部 (リコージャパン株式会社運営)
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