働き方改革をスムーズに実践!働き方改革に最適な検定・資格は?

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働き方改革につかえる検定・資格をまとめてみました

あなたが働き方改革のリーダーに抜てきされるかも?

突然ですが、もしあなたが会社において「働き方改革」のリーダーに任命されたら、どんな改革を行いますか。思い切って大ナタを振るうでしょうか、それともどう改革すれば良いか分からない、と感じるでしょうか。

いずれにせよ、働き方改革を取り入れる企業が増えていることから、働き方改革に対する準備をしておくことは大切です。そんな中、ここ数年のブームの盛り上がりから、働き方改革に関する資格が増えてきました。

今回は、さまざまな働き方改革の資格を紹介していきます。

資格を取得すれば、働き方改革の疑問にも答えやすい!

働き方改革を行うためのアイデアとしては、「会社全体の労働時間の把握」「非効率業務のIT化」「在宅勤務のルール作り」などが考えられます。

働き方改革については、さまざまなアイデアが浮かぶと思いますが、いざ実行しようとすると、全社員を巻き込むことになり、多くの質問が飛び交うことでしょう。

例えば「働き方の定義とは何か?」「働き方改革の全体像は?」「組織全体での意識改革は、どのように進めるのか?」という質問が考えられます。

働き方改革を推進する立場としては、答えに窮することのないよう、あらかじめ答えを考えておくかもしれませんが、より明確な答え方をしたいならば、働き方改革に関する検定を受け、資格を取得する方法もあります。

働き方やワークスタイルに関する検定や資格には、どのようなものがあるのでしょうか。

※以下に紹介していく資格の比較一覧情報はここからダウンロードできますhatalab_ducument_download_01.png

働き方改革マスター試験

一般財団法人全日本情報学習振興協会が実施する試験で、働き方改革に対する理解度が問われます。

政府が定めた「働き方改革実行計画」の概要や、日本における労働の現状に関する内容が出題されます。マークシート方式で、60問中48問(80%)以上正解すると合格となります。

受験料は8640円(税込)で、第1回の試験は平成30年1月28日(日)に開催されます。

働き方改革マスター試験

ワークスタイルコーディネーター認定試験

働き方改革マスター試験と同様、一般財団法人全日本情報学習振興協会が実施する試験です。

働き方改革マスター試験で出題される「働き方改革に関する内容」のほか、働き方改革に関連する現行法についても出題されます。

そのため、ワークスタイルコーディネーター試験は、働き方改革マスター試験の上位試験として位置づけられています。

試験はマークシート方式で、80問中64問(80%)以上正解すると合格となります。受験料は10800円(税込)です。

ワークスタイルコーディネーター認定試験

ペーパーレスアドバイザー

オフィス用品等を販売するプラス株式会社・ジョインテックスカンパニーが実施する資格試験で、オフィスのペーパーレスに関する内容が問われます。

試験を受けるためには、ペーパーレスアドバイザーの講義を受講する必要があります。講義では、ペーパーレスの基本やペーパーレスに関する実施スキルなどを学びます。

受講費用は6480円(税込)で、1級または2級の認定が受けられます。なお、ペーパーアドバイザーの受講には審査があり、審査結果によっては受講できない場合があります。

ペーパーレスアドバイザー

ファイリング・デザイナー検定

一般社団法人日本経営協会が実施する検定で、業務に必要な情報を共有する「ファイリングシステム」について問う内容となっています。

試験は、3級から1級まであり、3級ではファイリングに関する基礎知識を、2級では文書の発生から廃棄に至るまでの「トータル・ファイリングシステム」に関する内容を、1級では、組織におけるトータル・ファイリングシステムの設計や維持管理のほか、指導技術も問われます。

受験料は、3級が4320円、2級が6480円、1級が8640円で、検定は年に2回実施されます。(受験料はいずれも税込)

ファイリング・デザイナー検定

テレワーク検定

一般社団法人エコ・ペーパーレス協議会が実施する検定で、これからテレワークの導入を考えている方や、テレワークを導入済みで、さらにテレワークを使いこなしたいと考えている方まで、幅広い方が対象となります。

講義の受講は、パソコンやタブレット、スマートフォンを利用するEラーニング形式となっています。カリキュラムは4つの章で構成されており、テレワークを行うための準備や心構え、情報セキュリティー対策に関することを学びます。

全ての章の確認テストが終了したら、検定テストを行います。検定料は3240円(税込)です。

なお、検定の対象者は、企業に勤務する方、もしくは企業の業務を請け負う方に限られます。

テレワーク検定

女性の健康検定認定資格

NPO法人女性の健康とメノポーズ協会が実施しており、「女性の健康推進員」と「女性の健康とWLB(ワーク・ライフ・バランス)推進員」の認定資格を取得できます。

いずれの資格も、女性の健康とよりよい働き方について問われますが、「女性の健康推進員」は基本的な知識を、「女性の健康とWLB推進員」は、より専門的な知識を問われます。

受験料は、「女性の健康推進員」が6500円、「女性の健康とWLB推進員」が10000円となっています。

女性の健康検定

メンタルヘルス・マネジメント検定試験

メンタルヘルス・マネジメント検定試験は、大阪商工会議所が主催する検定で、職場におけるメンタルヘルスケアに関する知識が問われます。

メンタルヘルスケアについての理解を深めることで、働く人たちの心の不調を未然に防ぐことが期待できます。

コースは、人事労務管理者や経営幹部向けのⅠ種、管理職向けのⅡ種、一般社員向けのⅢ種があります。受験料は、Ⅰ種が10800円、Ⅱ種が6480円、Ⅲ種が4320円です。(受験料はいずれも税込)

メンタルヘルス・マネジメント検定試験

目的に応じた検定を受け、業務に活用を!

働き方改革に関するさまざまな試験や検定についてみてきましたが、いかに多様な検定が行われているということがお分りいただけましたか。

基礎的な内容から組織全体の意識改革まで、働き方改革の目的に応じた試験や検定を受け、業務に活用してみましょう。

※以上、紹介した資格の比較一覧情報はここからダウンロードできます

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